新エネルギー・環境

First Solar(FSLR)が中国に2GWの太陽光発電プラントを建設する。このニュースでここのところ軟調だった株価は10％以上急騰した。

建設といっても、一企業が勝手に中国にそんなものを作れるはずはない。当然中国政府との調印がある。ここに驚きがあるわけです。

中国にはSuntech(STP)やYingli(YGE)などの大手太陽電池メーカーがあるし、その他の大中小太陽電池メーカーも掃いて捨てるほどある。それなのに、2GWという（現段階で）世界最大級の太陽光発電プラントをアメリカのメーカーに頼むのです。

日本の場合として考えればよく分かる。もし日本政府がからんで太陽光発電プラントを建設するとする。しかも最大級のプロジェクト。シャープや京セラや昭和シェルなどの日系メーカーを外して、外国のメーカーに頼むだろうか。まさかねえ。

中国は内モンゴルのOrdos Cityに12GW規模の総合新エネルギープラント建設を進めている。300万人を養える規模。そのうち太陽光発電が3.9GWの計画。風力発電が7GW、残りは地熱やバイオマス、ダムなど。太陽光発電3.9GWのうち2GWがとりあえずFirst Solar。

ファーストソーラーによると2GWの発電施設をアメリカに建設するとなれば$5B～$6Bかかる。中国ではそれよりは安くなる。

FSLRの薄膜型太陽電池はカドミウムを使う。カドミウムといえば、イタイイタイ病（だったかな？いずれにせよ大変な公害）のもとになる物質で、その辺りは議論があることは確か。しかし、何しろコストが飛び抜けて低い。発電効率としてはシリコン型に劣るわけですけど、それを補って有り余るということでしょう。

それから、ファーストソーラーはカリフォルニアに1.1GWの太陽光発電プラントを建設することになっている。

アメリカの太陽電池メーカーとしてはFirst Solarがぶっちぎりに強いってことですな。

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FSLR STP YGE 中国 太陽光発電 太陽電池 新エネルギー 発電所

昭和シェル石油が太陽電池の第3工場建設を決定。

太陽電池第３工場の投資決定に関するお知らせ

昭和シェル石油はいずれ太陽電池関連で経常利益500億円を稼ぐという目標を持っている。昭和シェルは本気で太陽電池に腰を入れているので、日本の太陽電池（セル、モジュール）ではやっぱり昭和シェルだと思うわけです。

そもそも石油会社が新エネルギーに力を入れるのは、原油を買ってきてそれをグチャグチャして形を変えるというビジネスを日本でやるだけでは先がないからです。昭和シェル石油もそう言っているし、新日本石油の前提としては、石油需要が2020年度まで2005年度比42％減の1億3800万キロリットルまで急減すると見ている。その通りでしょうな。

今回の第3工場の生産規模は年900MWと巨大。せっかくなら1Gにして、ギガ級工場の名を手に入れれば良かったのにね。まあ、そんなことは重要じゃない。第1工場と第2工場を合わせてほぼ1G。

竣工は2011年7月なので、1GWをフル生産できるのは2012年ぐらいですか。現段階で1GWとなると世界的にも超巨大なわけですが、2012年まで3年間あれば他社も生産能力を2倍や3倍ぐらいには増やすのだろうから、昭和シェルがトップ集団になれるかどうかは不明。そ

昭和シェルの太陽電池は低コストのCIS薄膜型。曰く、アメリカのFirst Solar(FSLR)にもコスト面で勝ることが可能と。FSLRのセルのコストは2Q時点で$0.89/w。これはシリコン系に比べてダントツに安い。

工場は日立プラズマディスプレイの宮崎工場を取得したものを使い、そこに製造装置を設置する。製造装置はアルバックなんでしょうね。書いてはないですけど。

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FSLR 原油 太陽電池 昭和シェル石油 石油

太陽光発電のニュースをメモ。

昭和シェルは油の会社ですが、太陽光発電に相当力を入れている。いずれ1000億円の経常利益のうち、500億円を太陽光発電で稼ぐ計画。そうなればまさに新エネルギー銘柄と言えましょう。そうなれば、というより、そこに向かっていく過程が新エネルギー銘柄ですな。そうなってからでは遅い。

昭和シェルの太陽光発電プロジェクトをバックアップするのはアルバック。アルバックは先日のニュースで薄膜型の製造装置を売り出すという。

2009/06/24, 日本経済新聞　朝刊

昭和シェル、サウジ国営と太陽光発電、まずサウジで、新興国へ展開。

　昭和シェル石油はサウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコと共同で太陽光発電事業に参入する。昭和シェルの太陽電池を使い、まず２０１０年にサウジに小規模分散型の発電所を建設、家庭や公共施設に電力を販売する。１２年をめどに合弁会社を設立し、中東のほか東南アジアなどの新興国でも事業を展開する。地球温暖化防止への対応で石油やガソリン需要の減少が見込まれる中、日本とサウジの石油大手が手を組み太陽光発電を新たな収益源に育成する。

（中略）

　太陽電池は昭和シェルが宮崎県の工場で生産する金属化合物型の製品を使う。シリコンを使わないため生産コストが安い。販売量が増えれば、発電事業の採算も取りやすくなるとみられる。

　サウジでの事業が軌道に乗った段階で合弁会社を設立する方針。資本金や出資比率は今後詰めるが、中東のほか東南アジアやアフリカ、中南米などで発電事業を検討。サウジで太陽電池の新工場建設も視野に入れる。

　昭和シェルはガソリンなど石油製品の国内需要の急減に対応するため、太陽電池事業を新たな収益の柱に育てる方針。宮崎県の日立製作所のプラズマパネル工場を買収して太陽電池向けに転用する交渉を進めるなど、現在８万キロワットの生産能力を１１年をめどに１００万キロワットに拡大する計画だ。

　世界最大の国営石油会社アラムコは０４年に昭和シェルに資本参加し、現在の出資比率は約１５％と英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルに続く第２位。昭和シェルはアラムコの資金力や世界中に持つ販売網を活用し、太陽電池の拡販が期待できるほか、新エネルギー事業の拡大を一気に進められる。

昭和シェルの太陽光発電ビジネスがどれほどのものになるのか、分からない。会社としては本腰を入れているのは間違いない。うまく行けば太陽光発電の本命にもなるし、株も上がって儲かると思うんです。

太陽光発電はたくさんの企業が続々参入してきているわけで、何も昭和シェルだけが成功すれば本命になる会社ではない。そこら辺も忘れないようにしないとね。

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アルバック ガソリン 半導体 半導体製造装置 原油 太陽光発電 昭和シェル

アルバックが世界最高性能の薄膜太陽電池製造システムを販売、というニュース。

新エネルギー関連のニュースは株価を動かす。とにかく投資家の注目度が高いわけです。ニュースが出ては飛びつき、ニュースが出ては飛び降りる。

そういう事ではなく、いずれ新エネルギー関連が本当の意味で相場になる時が必ず来る。その時のために関連ニュースはフォローしておいて損はない。

とりあえずメモ。

2009/06/23, 日本経済新聞　朝刊

薄膜太陽電池、「世界最高性能」を一貫製造、アルバック、量産システム販売。

　アルバックは太陽光を電気に変える変換効率で世界最高性能の薄膜型太陽電池を量産できる一貫製造システムを開発した。２層の薄膜シリコンを重ね合わせる高効率型の太陽電池を量産する装置。７月から販売を始め、中国や台湾、韓国、インドを中心に太陽電池メーカーを開拓する。２０１０年６月期に０９年６月期実績に比べ約３倍の受注１０００億円を目指す。

　開発したのは、ガラス基板上に２層の薄膜シリコンを重ね合わせた「タンデム型」と呼ぶ太陽電池を一貫製造するシステム。この太陽電池の一貫製造システムは世界初。鍵を回せばすぐに生産が始まる「フルターンキー」型だ。製造装置最大手の米アプライドマテリアルズはこの量産機開発で出遅れている。

　量産するタンデム型太陽電池では、変換効率９％、発電最大出力１３０ワットを保証する。同社の従来のアモルファスシリコン単層の一貫製造システムだと変換効率が６％台後半、発電最大出力が１００ワットだった。太陽電池市場で主力のシリコン結晶型は発電効率が十数％と高いが、製造費用が高い。タンデム型は、原材料のシリコンの使用量が結晶型に比べ約半分で、ワット当たり単価も約半分で済む。太陽電池のガラス基板は第５・５世代と呼ぶ１１００×１４００ミリメートル。３分に１枚ずつ太陽電池パネルを製造する。

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石炭火力発電について。

2009/06/12, 日本経済新聞　朝刊

▽…石炭は豊富な埋蔵量や比較的生産コストが安いなどの利点があり、世界の発電量のうち４割を石炭火力が占める。米国は発電量ベースで５割、中国は７～８割を石炭に依存する。日本では発電量の３割弱が石炭で、ほぼ原子力と同じ比率。依存度は石油の１割強を上回る。

▽…石炭の最大の難点は二酸化炭素（ＣＯ２）の排出が多いこと。米国や中国はＣＯ２がほとんど出ない原子力発電所の新設を急ぐが、現実的には石炭抜きでエネルギー消費を賄うことは不可能。このため、ＣＯ２の排出が少ない石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）や、ＣＯ２回収・貯留（ＣＣＳ）など、次世代技術の開発が各国で活発化している。

アメリカでは石炭火力発電の比率が高い。オバマ政権のグリーンニューディールで石炭火力発電には向かい風が吹いている。

三菱重工はオーストラリアでクリーンコール型の発電をすることが決まった。CO2を地中に埋める方法で、80％ぐらいはCO2をカットできるらしい。もちろん高コストだけどね。

どういう方法で世界が対応していくのか分からないけど、石炭火力発電のCO2問題は解決されるように努力されるのは間違いない。

ところで、天然ガス発電は石炭よりずっと「クリーン」だと言われている。アメリカには天然ガスは豊富にある。天然ガス発電に比重を移していこうとか、そういう議論と全然聞かないが、なぜでしょうね？ただ自分が聞かないだけ？

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新神戸電機/の決算発表。

平成21年3月期　決算短信

前期業績は良くなかった。今期はもっと悪くなる。でも株価は下がらない。

自動車関連銘柄にはあまり興味がないのだけど、敢えて自動車関連で外せないのは電池ですな。電池は自動車関連でもあるが、自動車に限った関連ではなくて、関連はとても広い。新エネルギーというくくりで、太陽光発電にも関連するし、燃料電池にも関連する。

とにかく、無視することはできないセクターですな。

電池の中でも筆頭はリチウムイオン電池になるんですか？新神戸電機がどれぐらいのリチウムイオン電池関連度をもっているのか、不勉強にして知らない。「連想」という事では折に触れて話題になり株価も跳ねるわけだけど、現実問題の関連度はまた別の話。

その辺り、よく調べないとね。

新神戸電機の現状の製品ラインナップからすると、決してリチウム関連度は高くないのだろう。ご覧の通り、主要な製品にリチウムという文字はあるものの、具体的は製品や話はあまり見えてこない。どちらかというと、実験的、将来的な話が多い。

ま、これは何も新神戸電機に限った話ではなく、多くのリチウムイオン電池関連銘柄で同じかもね。

とりあえず、新神戸電機のリチウム関連ニュースをメモ。日経の記事を転載させてもらうので、日経の宣伝。日経は読んだ方がいい。購読はこちらから。

2009/01/06, 日経産業新聞

　山梨県小淵沢と長野県小諸をつなぐＪＲ小海線を世界初の「ハイブリッドトレイン」が駆け抜ける。ディーゼルエンジンが電気を起こし、リチウムイオン電池に蓄電してモーターで走る仕組みで、燃費を従来の車両に比べ二割改善できるという。システム納入元は電気自動車への電池の採用実績を持つ日立製作所グループの新神戸電機だ。

　自動車向けリチウムイオン電池は現在、同じグループ内の日立ビークルエナジー（茨城県ひたちなか市）が手掛け、新神戸は産業用途の市場開拓を担う。産業用途では同社の主力製品である鉛電池を売り込んできたが、今後の成長株はリチウムイオン電池。産業電池部の安達和弘部長は「自動車向けで安全性やコストが磨かれる」と期待する。ハイブリッドトレインはその先行事例だ。

2009/01/16, 日経産業新聞

リチウムイオン電池、日立、グループで分業生産――新神戸電機で産業機器向け。

　日立製作所グループで低炭素社会に向けた電源として期待を集めるリチウムイオン電池事業の分業が動き出す。新神戸電機が産業機器用について自社生産を始める。これまで別の日立グループ企業が生産していた分を引き受け、開発から生産まで一手に手掛ける。エコカーやハイブリッド建設機械など機械の電動化が進むのをにらみ、用途に応じてグループ内で分業生産し、競争力向上につなげる。

　新神戸が二〇〇九年三月期中に滋賀県彦根市と、埼玉県深谷市の生産拠点に独自の試作ラインを設ける。さらに一〇年三月期には両拠点で本格量産に踏み切る。生産規模は未定だが、製品ごとに仕様を作りかえるため、少量多品種となる見通し。生産ライン導入のための設備投資額は一億円前後を見込む。

　これまで新神戸は産業機器向けでは営業活動や開発・設計を手掛けてきた。生産は日立ビークルエナジー（茨城県ひたちなか市）が担い、生産と開発が分離していた。

　ビークルエナジーが米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）などのハイブリッド車向けで同電池を受注し、生産能力が逼迫（ひっぱく）していることから、産業向けの大部分を新神戸に移す。二社が用途を分けて集中生産する体制に切り替えることで経営効率を高める。

　新神戸が担当する産業分野は、フォークリフトや建設機械、鉄道車両などへの採用が見込める。リチウムイオン電池は現行の鉛電池やニッケル水素電池に比べ、二―三倍の小型軽量化が可能で、搭載機器の性能向上につながる。新神戸が納入実績を持つハイブリッドトレインは電池とディーゼルエンジンを組み合わせることで燃費性能を二割高めたという。

　日立グループは二〇一〇年度に自動車関連事業の売上高を一兆円まで高める目標を掲げていたが、足元では新車販売不振で、従来型の自動車部品は苦戦が続く。その中でリチウムイオン電池はエコカーと産業機器の双方の環境対応を進める中核技術として成長が期待されている。グループで分業を進め、次世代の収益の柱として育成する。

2009/03/05, 日経産業新聞

　新神戸電機とＮＴＴファシリティーズは四日、共同でデータセンター用大容量リチウムイオン電池を開発したと発表した。電極の構造や難燃添加剤を変えることで安全性や寿命を改善した。従来の鉛蓄電池と比べ体積や重量は約六割減らせ、施設のスペースを有効活用できる。二〇一〇年からまず、ＮＴＴグループのデータセンター向けに供給する。

　容量は二百アンペア時クラスで体積は約四リットル、重量は約十キログラム。データセンターなどでバックアップ用として使う充電池は常に満充電状態にあるため、充放電を繰り返す電気機器向けよりも一層燃えにくくすることが重要な課題となっていた。

　正極に安全性の高いマンガン系の素材を使用した。リンや窒素などからなる物質を難燃添加剤として採用し、燃焼の原因となる電解液の劣化を抑えた。正極の構造も変えて、マンガンが電解液に溶け出しにくくした。これにより従来三年程度だった寿命を十年に延ばした。

　製造は新神戸電機が担当する。価格は鉛蓄電池の四―五倍になると見込んでいる。

2009/04/04, 日本経済新聞

リチウムイオン電池、新神戸電機が増産、１５年までに、生産能力１５倍に。

　日立製作所グループの新神戸電機は、産業機器向けのリチウムイオン電池の生産体制を強化する。滋賀県と埼玉県の拠点で生産ラインを増設し、二〇一五年までに生産能力を現行の十五倍まで大幅に引き上げる。小型軽量なリチウムイオン電池は自動車向けなどを中心に採用が広がると同時に、データセンターの非常電源やフォークリフトなど産業機器向けにも需要が波及するとみられている。市場拡大に先行して設備を増強する。

　四十億円程度を投じ、滋賀県彦根市と埼玉県深谷市に電池用部材と電池の組み立てラインを増設。一定の蓄電容量換算で月産能力を三万個と現行の十五倍に引き上げ、本格量産に踏み切る。量産効果によって、製造コストを現在の半分程度まで引き下げる計画だ。

　機器の小型軽量化を図るため、産業用途でも従来の鉛電池からリチウムイオン電池への移行が今後進む見通し。新神戸は自動車用バッテリーの大手で、今後新世代の電池の開発や設計部門の人員も順次増強する計画。太陽光や風力など自然エネルギーによる発電設備向けにも拡販を狙う。産業機器向けのリチウムイオン電池市場では、一五年までに三割のシェアを獲得することを目指している。

2009/04/16, 日経産業新聞

　産業車両中堅のＴＣＭは二〇一一年をめどに蓄電式フォークリフトの比率を五割に引き上げる。〇九年度からは新神戸電機と共同で蓄電容量が大きく小型化に向いたリチウムイオン電池の開発にも着手する。フォークリフト市場では現在、有害物質を排出しない蓄電式へのシフトが進んでいる。ＴＣＭは競争力の高い蓄電池の実用化を急ぎ、先行各社を追撃する。

　共同開発するのは次世代フォークリフトに搭載する予定のリチウムイオン電池。現在主流の鉛蓄電池に比べて同じ重量で二倍以上の蓄電容量があるため、小型化もしやすいのが特徴という。小型軽量化やフォークリフトを最適稼働させるための蓄電・放電技術を開発して、数年以内の実用化を目指す。

　ＴＣＭは現在も蓄電式リフトに搭載する鉛電池の約七割を同じ日立製作所グループの新神戸電機などから調達している。新神戸電機では今回の共同開発と並行してリフト向けを含む産業機械用リチウムイオン電池の生産能力を増強。二〇一五年までに現在の十五倍にまで拡大し、量産効果によるコスト低減を進める計画だ。

　ＴＣＭがフォークリフトを生産する滋賀工場（滋賀県近江八幡市）の〇八年度の生産台数は約一万八千台。このうちガソリンなどで駆動するエンジン式が六割を占めており、蓄電式は四割にとどまっている。

　一方、国内フォークリフト市場では〇八年に蓄電式の出荷台数がエンジン式を初めて上回ったほか、二〇一一年からは粒子状物質（ＰＭ）を十分の一以下に抑えることなどを定めた第四次排ガス規制も始まる。このため、ＴＣＭではリチウムイオン電池をバッテリーとして搭載した機種の投入などで蓄電式へのシフトを急ぐことにした。

　次世代の蓄電式リフトを巡ってはコマツが鉛電池とキャパシタ（蓄電装置）を併用したハイブリッド型を〇七年に発売するなど開発競争が激化している。

2009/04/18, 日本経済新聞　朝刊

　日立製作所は十七日、グループ会社を含むリチウムイオン電池事業の強化策を発表した。今月新設した横断組織を司令塔に社内やグループ各社に分散する開発・生産体制の連携を強化。主力と見込む自動車向けの売上高を二〇一五年度に一千億円に引き上げるほか、電力や情報通信など日立が軸足を置く社会インフラ分野への応用も目指す。

　今月一日付でグループからの出向を含む二十人体制で「電池事業統括推進本部」を発足。自動車向けは日立ビークルエナジー（茨城県ひたちなか市）、携帯電話などの民生用途向けは日立マクセル、建設機械や鉄道などの産業機械向けは新神戸電機に集約、製造設備や材料を手掛ける企業を含め、グループ内の技術や生産設備の有効活用を図る。

　リチウムイオン電池の世界市場は現在は約一兆円だが、日立グループは民生用の三百億円規模にとどまる。民生用は電動バイクなど新規用途への拡販で一一年度に六百五十億円、産業用は一五年度に百三十億円まで増やす計画だ。

2009/04/20, 日経産業新聞

　日立製作所は十七日、二〇一五年度に電気自動車向けのリチウムイオン電池事業を一千億円に拡大させるという計画を発表した。デジタル家電など民生用は一一年度に六百五十億円に引き上げる。今月新設したグループ横断組織を司令塔に、グループ各社に分散する開発・生産体制を有機的に連携させ、製品競争力の強化や用途開発提案を加速。電力や情報通信など日立が今後軸足を置く社会インフラ分野での応用も目指す。

　一日付で社内に新設した「電池事業統括推進本部」がグループ各社のリチウムイオン電池事業を統括する。各社の担当者を集め、二十人体制で発足させた。

　同本部の役割はグループの技術や生産設備の有効活用。自動車向けの日立ビークルエナジー（茨城県ひたちなか市、川本秀隆社長）、携帯電話などの民生用途向けの日立マクセル、建設機械や鉄道などの産業機械向けの新神戸電機を中核とし、製造設備の日立プラントテクノロジー、材料の日立化成工業や日立金属などと連携を深める。

　例えば日立マクセルが六十億円を投じて今年三月に稼働させた最新工場では、日立ビークルエナジーのハイブリッド自動車用電極など電池部材を受託生産するなど、開発や設備投資の重複を避け、効率的に事業展開を目指す。

　日立グループ内での用途開拓も進める。電力や交通など社会インフラ関連や白物家電などの分野で採用を促したり、共同開発を提案したりする。

　リチウムイオン電池の世界市場は現在は約一兆円。パナソニック・三洋電機連合が約四割のシェアを握るが、マクセルの民生向けにほぼ限られる日立グループは、〇七年度実績で三百億円規模にとどまっている。民生用は電動バイクなど新規用途への拡販で一一年度に六百五十億円に拡大する。米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が一〇年に投入する次世代車向けに十万台超を供給する自動車向けは一五年度に千億円、鉄道や建設機械など産業用は一五年度に百三十億円まで増やす計画だ。

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東洋炭素の第3四半期決算。

平成21年5月期 第3四半期決算短信

3Q売上げは6575百万。4Qの計画は下方修正されて5946。Qごとの売上げを見ると底打ちはしていない。

2007年5月期　7360→7506→7820→8695
2008年5月期　8451→8921→8304→8855
2009年5月期　8762→9217→6575→5946予

棚卸資産は+30％。減産強化しないとね。利益は当然がっくり下がる。

業績予想の修正に関するお知らせ

特殊黒鉛製品においては、単結晶シリコン製造用途が半導体市況悪化にともない300mmウエハー向けも含めて一段の調整を余儀なくされたことに加えて、第２四半期まで全体を牽引して来た太陽電池製造用途も主力の中国需要が第３四半期以降に大幅な調整局面に入ったことにより、エレクトロニクス分野としてはポリシリコン製造用途等の一部用途を除き需要は減少に転じました。一般産業分野では、自動車産業や建設分野の世界的な落ち込みを背景として放電加工電極や冶金用途が引き続き低迷する等、総じて低調に推移いたしました。

一般カーボン製品については、機械用カーボン分野は軸受け・シール材等において堅調さに陰りが見え始めました。また電気用カーボン分野は欧米経済の悪化の影響を受けさらに需要が減退いたしました。

複合材その他製品においては、C/Cコンポジット製品を主とする太陽電池用途が健闘したものの、特に第３四半期以降の半導体用途の一段の需要減退が響き、各製品とも弱含みとなりました。

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新神戸電機の第3四半期決算。

平成21年3月期 第3四半期決算短信

増収増益。電気機器セクターに分類される企業でこれだけの増益は素晴らしい！と言いたいところですが、通期は下方修正で減益に転落。

業績予想の修正に関するお知らせ

決算短信の最終ページに、四半期ごとの業績推移が載せてある。3Q単独では前期比減益減収なのが分かりますな。ご多分のもれず、昨年末から急激に業績は悪化しているって事ですよ。これは4Qも続くし、来期も当然続く。

ところで、この四半期ごとの業績推移だけれど、どの企業も載せて欲しいですな。非常に便利で分かりやすい。これが無いと自分で計算しなければならないので面倒なんですよ。一応エクセルに入力して自動計算みたいなことが出来るようにはしてあるが、それでも入力は面倒だし、全社できるわけもない。

XBRLを使って一網打尽にするというのは良い案ですな。誰かやってください。

話を戻そう。

新神戸電機は電池関連で何かと話題になる。太陽光発電を本格的に使いたければ燃料電池や蓄電池の組み合わせが必要だし、次世代の車にも電池は必要。ハイブリッド自動車だろうが電気自動車だろうが、高機能な電池があってこそ。

とにもかくにも、そういう新エネルギーという壮大なテーマがあって、電池関連企業は折に触れて話題になり株価も上がる。実際、新神戸電機の株価も堅調と言えましょう。堅調というか、ボラティリティが高くて、結果的には他の製造業に比べて値を保っていますな。

しかし、株価の動きは業績じゃなくて、希望や話題を反映している部分が多い。ワガママ一杯ユメ一杯の株価って事。

冷静になれば新神戸電機はまだ自動車関連株以外の何者でもない。今後は新エネルギーで長期的に見ていくべきセクターであることは間違いないですけど。やっぱり現状では自動車関連株。トヨタがだめなら新神戸電機もダメ。景気ダメなら新神戸電機もダメ。単純なものです。

そういう現状を100も承知しながら、新エネルギー株として暖かく見守っていくしかないでしょうな。っていうか、絶対見ていくべき。

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トクヤマが商品偽装に関係する費用を発表。

防耐火個別認定仕様と異なる仕様の樹脂サッシ（防耐火グレード）の改修に係る費用見積りに関するお知らせ

なんやかんやで200億円ほど費用がかかるらしいですな。酷い数字です。

中間時点での今期業績予想では、経常利益が285億円。計画通りの業績になれば赤字には転落しないものの、経利の70％をアホな費用で吹っ飛ばす。

しかしながら、前回のエントリーで既に説明した通り、トクヤマのビジネスはこれから悪くなる。半導体ウエハー用も太陽電池用も、多結晶シリコンの需要は目先ぐっと下がるはず。利益率もぐぐぐっっと下がる。

そうなれば、アホ費用を除いても下方修正は確実だと思うわけです。

下方修正とアホ費用で赤字転落じゃないですか？

しかし200億円の損失を会社に与えたわけで、その責任を取る人間がいるべきですな。株主代表訴訟（とか名称はなんでもいいんだがそういう類のもの）で会社的に罰せられても当然だし、会社は責任者を訴えて責任者が実刑になって当然だと思いません？

とりあえず、トレーディング銘柄としてはもう少し使えそうです。

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マルマエの月次受注残高。

平成20 年11 月度 月次受注残高についてのお知らせ

液晶関連や半導体関連が悪いのは今さら言うまでもない。太陽電池関連が伸びないのは意外だと思う人も多いかもしれないですな。

太陽電池分野につきましては、他分野に比べると比較的順調に推移しておりますが、太陽電池パネルメーカーの資金調達の問題で設備投資が縮小される可能性があります。

そういう問題もありましょう。しかしですね、シリコンウエハー製造会社にしても太陽電池セルメーカーにしても、ここに来て業績は頭打ちで利益は下がってきていますよ。目標としていたワット数に相当する数値も引き下げられている。単純に太陽電池の伸びはかなり鈍化しているわけです。

クリーンエネルギー、無尽蔵エネルギー、エネルギー安全保障、そういう清く正しい目的が太陽電池にはあります。それらは良いことだしそういう方向に進んでいかざるを得ないですよ。スピードはともかくとして。

でもね、背に腹は代えられないと言うか、経済合理性がないとどうしても伸びない。

太陽電池が伸びるには、原油が高くないとダメなんです。原油が安ければエネルギー全部安いわけで、太陽電池のコストは全然太刀打ちできない。清く正しい目標だけで太陽電池を導入するわけにはいかんのです。

太陽電池が売れるとか売れないとか、メーカーが儲かる儲からないとか、そういう業績上の数字は大切です。最終的に株価は業績についていくわけだからね。しかし、太陽電池関連企業に関して言えば、業績よりも原油価格に株価は影響されている。

投資家が見ているのは、原油価格が高くなれば太陽電池がコスト的に十分使える、だから伸びるって言うところだからですな。

実際には、原油価格がどうあれ太陽電池は伸びていくでしょうね。中長期的にはそういう方向にあるのは間違いない。でも株が上がるか、株で儲かるか、そういう事が大切なわけで、そうなるとどうしても原油価格を見ていかざるを得ない。クリーンだとか温暖化だとか、そういうのは残念ながら投資では後回しですね。

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マルマエ 半導体 原油 太陽光発電 太陽電池 液晶

SUMCOの第3四半期決算。

平成21年1月期　第3四半期財務・業績の概要

景気が悪ければ半導体を使う製品が売れないのは当たり前。シリコンウエハー出荷も減りますな。需要が弱ければ数量減に加えて単価減と泣きっ面に蜂状態になるわけで、利益は売上以上に激減する。これまで好調だとそれに合わせて設備投資も積極的にしてくるから、減価償却負担が大きくなりさらに利益は圧迫される。

もうどうにも逆回転が止まりませんな。

唯一の望みは太陽電池向けシリコンウエハー。

けどね、太陽電池についても厳しいのが現実。日本の太陽電池関連だと何かと良いニュースばかりが聞こえてくる。シャープが積極投資するとか、どっかの会社が参入するとか、政府が補助金を出すとか。世界に目を向けてみるとそんな状況じゃない。

中国の太陽電池プレーヤーの株は暴落。基本的にはアメリカ市場に上場しているADR銘柄で、LDK、YGE、STPを筆頭に沢山ありますな。こういうのとかドイツの会社が太陽電池では世界的なプレーヤーであって、日本のメーカーは井の中の蛙。世界的なプレーヤーを見れば、太陽電池も相当厳しいことがわかるってものです。

クリーンエネルギーだのなんだのともてはやされるが、それらは理想に過ぎない。株式市場では儲かるかどうか、ただそれだけなんです。基本的に、太陽電池は石油と比べてどうなのかってところで株価が決まる。ここまで石油が暴落した今、太陽電池発電なんて割高でどうにもなりますまい。

そういう部分で太陽電池向けのシリコンウエハーも厳しいわけですよ。10年という長期スパンは別として、目先まだまだ底じゃないですな。

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古河電池の上方修正。

業績予想の修正に関するお知らせ

業績が急拡大している古河電池。中間期のみの増額だが、いずれ通期も増額されてくる日がいない。自動車用のバッテリーは昨年末に25％程値上げされ、それがフルに効いていますな。

株価は6月に1500円以上まで暴騰し、今は500円を割れている。値頃感から買いたくなるかもしれないが、やめたほうがいいんじゃないか。

自動車用バッテリーというと、ハイブリッドカーに使われる電池をイメージして、将来がキラキラ輝いて見えるかもしれない。実際には、古川のメインは所謂バッテリーで、あの重たい四角い電池なわけです。

古川もそういう所に力を入れているのは間違いないんですよ。でもね、それが急速にぐぐぐぐっと伸びていくという状況ではない、今は。全然先の話しですな。

1500円越えの株価は、期待のみで買われた投資家のお手つきと言えましょう。

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ハイブリッドカー 古河電池 燃料電池

SUMCOの下方修正。

通期業績予想の修正に関するお知らせ

半導体関連企業の業績は悪いので、SUMCOも厳しいことは分かっていたけど、いざ具体的な数字として出されるとインパクトがある。

受注の急減と販売単価の下落。単価は10％以上マイナスの模様。半導体向けがボロボロで、太陽電池向けは好調。

ここ何年もシリコンウエハーは値上がりをしてきた。世界的に景気や良くて半導体の需要が強かったし、太陽電池向けの需要が急拡大したからですね。どんどん値上げしても売れて需給はタイト。

これは、原料になる多結晶シリコンが不足たのが一番の原因で、多結晶シリコンメーカーのトクヤマなんかは毎年20％も30％も値上げして儲けていた。

この状況が崩れるとどうなるのか。半導体関連はどうでもいいんだけど、太陽電池関連がとても気になる。

需給が極端にゆるむのだから、多結晶シリコンウエハーの値段は下がるはず。セルメーカーの原価率が改善につながる。同時に、セル価格も下がるか、下がらないか。下がらないならセルメーカーの利益は当然アップする。

やっぱりこのあたりを気にかけて見ていきたい。

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SUMCO シリコンウエハー 多結晶シリコン 太陽光発電

タケエイは環境銘柄で業績も順調に伸びそうなイメージがある。が、建築現場関連の廃棄物処理をメインとするので、マンションが売れず、住宅も盛り上げらない不動産マーケットの煽りを受けて業績は低迷しているわけです。

業績予想及び配当予想の修正並びに役員報酬の削減に関するお知らせ

オフィスビル及びマンション等の新築・解体の建設現場が大幅に減少、さらには縮小した廃棄物市場を巡って競争が激化しており、当初計画した売上目標の達成が困難となりました。

オフィスビルにしても流動化が滞っている状況では、不動産を買って壊して新築して売りつける、というサイクルが滞るのでタケエイの業績も滞る。

環境銘柄といってもこんな風にある特定マーケットの好況・不況に影響されると株価も上がりませんなあ。

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タケエイ マンション リサイクル 不動産 環境

ブッちぎりの決算を発表したエヌ・ピー・シー。

平成20年8月期 決算短信

分かっていたことではありますが、それにしてもすごい数字が並んでいます。せっかくなので列挙してみる。

伸び率という点ではこの株を買わずしてどの株を買おうという状況ですな。

作っているのは太陽電池製造装置。現在の主流である結晶系シリコン太陽電池のみではなくて、これから期待される薄膜系太陽電池にも対応した製造装置。まさに今一番盛り上がっている分野の製造装置で、ビジネス的にもこれを買わずしてどれを買おうという状況。

発電量ベースでの太陽電池の生産量。NPCの決算短信より。EUとひとくくりにされてしまっているので内訳が分かりづらい。今までの情報から判断すれば、ドイツとスペインがほとんどのはず。その他の内訳が気になる。

受注から出荷までに小さいもので4～5ヶ月、大きなものでは7～9ヶ月かかるので、その間のファイナンスにどうしても資金が必要となる。でも、NPCの場合は前受金を取ることにしていて、これが資金繰りに大きく貢献している。この前受金を取るというのは、中国で商売する場合には普通のことで、中国の太陽電池セルメーカーに装置を販売する際には当然前受金をたくさん取っているはず。その他の海外向けでは多分、交渉次第なんだろうね。

BSの数字をチェック（前期比）。

CFの数字をチェック（前期比）。

受注の状況（前期比）。

いやはや、素晴らしいですな。文句なしじゃないですか。売掛債権や棚卸資産の激増が怪しいかな？って最初は疑うかもしれませんが、キャッシュフローや前受金を見ればほぼ大丈夫って分かると思うんですね。

株価の方は、どさくさに紛れてずいぶん売られてますね。今期予想PERで29倍。安くはないけど業績の伸びを考えれば悪くない。このマーケットが落ち着けば買われていくんだろうと思うね。

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NPC エヌ・ピー・シー 太陽光発電 太陽電池 有望

三洋電気と新日本石油が薄膜太陽電池を共同で製造していくというニュース。

薄膜太陽電池共同出資会社の設立協議を開始

現在主流の多結晶シリコンをたっぷり使う太陽電池は、ウェハー価格の高騰で厳しいものがある。今年、来年にかけて新工場があちこちで立ち上がり、ウェハーはぐっと安くなるというのが去年ぐらいまでの予想だった。けど、どうもそういう方向にはなさそうな気配。去年までの+30％を越えるような価格高騰は収まった感があるけど、横這いかちょい高ぐらいです。

結局、ポリシリコンをたくさん使わない技術で太陽電池を作ろうと、各社各様に頑張っているわけですな。薄膜系の太陽電池はその一つ。たくさんの会社が既に薄膜には取り組んでいる。

なので、今回の三洋と日石の提携には全然目新しさもなければニュース性もない。ただ、個人的には太陽電池はこれからの新エネルギーでは急先鋒だと思っているので、一つの動きとして捕捉しておきたい。

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三洋電気 太陽電池 新日本石油 薄膜系